個人登録制度に関する朝日新聞の記事

　今朝の朝日新聞スポーツ欄をご覧になったと思います。ニュースソースは記事を読めば凡その見当がつきますが、それはここでは問題ではありません。この記事は、2008年度から個人登録制度をスタートするソフトバレーボール連盟には決して追い風にはならないどころか、逆風になりかねません。
　我々は、この制度を導入する意味・意義を愛好者の皆さんに「説明責任」を明確に、わかり易く、果たして行かねばならないことを再度肝に銘じる必要があります。現在、日本ソフトバレーボール連盟では、この個人登録制に関して先にスタートされた連盟の事例を参考にしてまた、各ブロックを通じての愛好者の細かな意見・具申・提案を元に内部調整・検討を繰り返しています。3月の理事会・全国代議員会議には愛好者に納得していただける内容で発表されます。
　これからの日本のバレーボールの普及を支えるのはソフトバレーボールです。
我々バレーボールを愛する者たちの勇気と英知を結集させ、この逆風に向かいましょう。
未来にバレーボールを楽しむ子供たちのために。
　
以下、記事全文です。
【バレーボール登録制度変更　生徒の負担増　各地で混乱】
2008年02月15日06時32分
　日本バレーボール協会（ＪＶＡ）が導入した個人登録制度を巡り、中学、高校の各種大会で混乱が起きている。選手の参加が認められず強豪校が敗退したケースや、学校側のボイコットで出場校が半減した大会も出た。背景にはＪＶＡへの不信感もある。
熱戦が続いた春高バレーの滋賀県予選。ＪＶＡは新年度から、未登録選手は大会に参加できないよう制度の適用を厳しくする方針だ。
　ＪＶＡは昨年４月、登録制度をチーム単位から個人単位に切り替えた。ＪＶＡの伊藤晃執行役員は「今年度はテスト段階で強制しない」としているが、多くの都道府県高体連は大会参加の条件に個人登録を義務付けた。それが浸透しておらず、全国高校選抜優勝大会（春高バレー）の一部予選が混乱。千葉県予選では有力公立高のレギュラー選手が登録し忘れて出場できず、チームは準々決勝で敗退した。
　一方で東京、滋賀などの予選では資格調査をせず、未登録選手の出場を黙認した。
　東京都では現在も男子で約７０校、女子で約８０校が未登録だ。都立駒場高校女子バレー部顧問の佐藤甚一さんは「十分な説明なく導入されたのが一番の問題。部活動に生徒がお金を払わないといけないのもおかしい」。
　大阪府で開催中の中学生の大会で個人登録を義務づけたところ、参加が昨年の約４００校から半減。大阪市では大会をボイコットした学校を中心に、別の大会の開催を予定している。
　制度変更による負担増が学校側の反発の一因となった。昨年度まで高校は１チーム年間１万円、中学校は２０００円だったのが、高校生で１人につき年間１２００円、中学生も１人５００円かかる。
　制度変更の背景には、日本代表の成績不振とスポンサー離れによるＪＶＡの収入減がある。伊藤執行役員は「外からの支援があったからチーム登録で済んでいた」と話し、「登録料の４０％は都道府県協会などに還元する」としている。ただ、学校側からは「強化、普及失敗のツケを子どもたちに払わせるのか」「増収分の使い道が明確に伝えられていない」などの声があがっている。